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大分大医学部付属病院 大分県内初 新型出生前診断

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大分大医学部付属病院(由布市)は、妊婦の血液からダウン症など染色体異常を見分けることができる新型出生前診断の導入準備を進めているそうです。日本医学会で承認が得られれば2013年7月にも診断を開始する予定です。この施設は大分県内では初めてで、九州でも福岡県の2施設、長崎県の1施設に続いて4施設目となります。

新型出生前診断を導入する理由としては、高齢出産のリスクなどはよく知られており、出産に不安を持つ人はたくさんるため、何も情報がないより、相談できて不安を解消できるかもしれない検査がある意味は大きいはず。羊水検査には流産の危険性がありますが、新型診断はその危険性が全くありません。検査結果で陽性が出ても異常があるとは確定できませんが、陰性であれば99%の高い確率を示すので、羊水検査を避けることも可能です。検査を希望する県内の妊婦が長距離の移動を伴わずに受けられるようにしたいと考えていますと、新型診断を担当する同大の川野由紀枝助教(産婦人科)は語っていました。

カウンセリングの体制については、1人につき30分は確保して川野由紀枝助教が対応。検査で100%分かるわけではありませんが、希望すれば小児科医のカウンセリングも受けられます。費用は20万円程度で、米国の検査会社に検体を送って実施するそうです。

倫理面から批判の声もありますが、何が正しいとは簡単には言えません。社会的な善しあしとは別に、選択肢があって、検査を受ける人がいるという現実を知ってほしい。と川野由紀枝助教は話していました。

しかし、新型は技術的には産科医以外でもできるので、無秩序に検査をするようになってはまずいのは確かなようです。だから日本産科婦人科学会などは、検査の意味が伝わらなかったり、結果の解釈を間違えたりしてはいけないということで、一定のレベルを保った施設に絞って認定しています。一般の産科でもできる羊水検査と違って新型診断は要件を満たした施設でなければできず、カウンセリングも必須となっているそうです。

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